1. カルトの定義

私は、創価学会がいわゆる「カルト宗教」であると考えています。

なぜその認識に至ったかを説明するために、まず「カルト」の定義を明確にしたいと思います。

「カルト（cult）」は元々「儀礼・祭祀」を意味する用語でしたが、後に「熱狂的な崇拝」やそうした行為をする人々の集団を意味するようになりました。カルトの崇拝対象は、神仏などの超越者、カリスマ的指導者、あるいは思想などです。

なぜカルト宗教が社会問題になるかというと、崇拝対象を社会に浸透させるためであれば反社会的な行動であっても厭わない傾向があるからです。

分かりやすい例はオウム真理教ですね。オウム真理教の信者は、決して人々を不幸しようと考えていたわけではないのです。ただ彼らは、指導者である麻原氏の教えや構想が世界を平和に導くと心の底から信じていたのです。

ここで、創価学会の会憲（公式サイトhttps://www.sokanet.jp/info/kaiken.html）を見てみましょう。序文では、牧口氏、戸田氏、池田氏の三名が「世界広宣流布を実現する使命を担って出現された広宣流布の永遠の師匠」と定められており、その指導の絶対性が強調されています。また同文では、創価学会が「世界広宣流布を唯一実現しゆく仏意仏勅の正統な教団」であるとされています。

こうした絶対性・唯一性を強調する考え方を教団や指導者が用いると、たとえその思想がいかに平和的なものであったとしても、それらを広めるための信奉者の活動は攻撃的なものに変貌してしまいます。事実、オウム真理教の思想や実践は、もともと仏教やヒンドゥー教から着想を得たものであり、攻撃的な要素は皆無でした。しかし、次第に麻原氏の絶対性が強調されるとともに、信奉者による反社会的な行動が目立つようになったのです（「魂の浄化」を意味する「ポア」が殺人の正当化に用いられたりなど）。

オウム真理教ほどでないにしろ、創価学会も反社会的な行動による組織の勢力拡大を行っています。「広宣流布のための戦い」を強調して会員を選挙運動に駆り立てたり、創価学会にとって不利益な情報が出版・報道されないように圧力をかけたり、会員に半ば強制的に機関誌を複数部購入させたり、などです。

カルト宗教の信奉者は多くの場合「大きな善のためなら小さな悪は許される」と考えているため、多少の反社会的な行動は彼らにとって問題にならないのです。ですから、当然、家族や友人などの身近な人々に対する彼らの行動も配慮に欠けたものになりがちです。親が学会活動に奔走して子供の面倒を見なかったり、大勢で友人を長時間拘束して入会を迫ったり、といった話は枚挙に暇がありません。

以上のように、「カルト」に特徴的な傾向が創価学会にも顕著に見られることが、私が創価学会を「カルト宗教」であると判断した理由です。

私は日蓮や三代会長の思想そのものには正当に評価されるべき価値があると考えており、実際にこれらが自身の生活に役立っていると実感しています。

しかし、それらの思想あるいは指導者の絶対性を強調する場合には注意が必要です。どんなに良いものであっても（むしろ良いものであるからこそ）、カルト宗教の崇拝対象に変貌し、人を傷つけてしまう可能性があるのです。

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