7. インターネットは創価学会を終わらせる

前回、創価学会の中央集権的・全体主義的・閉鎖的な体質が、日蓮正宗の日蓮本仏思想や血脈思想に基づいていることを説明しました。

今回は、インターネットの発達によって、創価学会のこうした組織体制が限界を迎えていることを説明したいと思います。

インターネットが我々にもたらしたもの、それは「情報格差の縮小」です。インターネットが登場するまでは、国家、企業、民間団体などあらゆる組織において上層部と末端構成員とで大きな「情報格差」がありました。もっている情報量が少ないということは、すなわち、意思決定する上での判断材料が少ないということですから、情報に乏しい人々は必然的に情報に富む者の指示に従わざるを得ませんでした（情報量=支配力、といえる）。そのため、多くの情報を把握している（場合によっては把握していると見せかけている）上層部が、そうでない末端構成員を容易にコントロールすることができたのです。

しかし、現代では、（地域差はあるものの）インターネットを通じて誰もが膨大な情報を享受できるようになりました。それによって、以前まで支配される側だった人々（労働者など）が情報を活用し、自立・独立できるようになったのです。一方、以前まで支配者層とされていた人々（資本家や為政者など）は、その支配力が大きく低下しました。

この変化は、政治、経済、文化、学問といったあらゆる分野で起こっており、従来の中央集権的なシステムの見直しが進んでいます。人類史はこれまで類を見ない「脱中央集権化」の時代に突入したと言えるでしょう。

当然、宗教団体もこの「情報格差の縮小」による影響から逃れることはできません。以前は通用した「教祖様だけが知っている、だから我々は教祖様に従うしかない」のロジックは通用しなくなりました。むしろ、このような情報の独占や不透明性は、情報化社会を生きる若者達の不信と不満を買うことになります。

昨年、創価学会から学会員に「ネットを見るな、信じるな」という打ち出しがありましたが、もはや論外です。そんな時代錯誤なことを言う組織を信頼するほど、現代の若者は馬鹿ではありません。むしろ気になって調べ、創価学会の実態を知り、「騙された！」という怒りを覚えるでしょう。

創価学会に限らず、中央集権的・全体主義的・閉鎖的な組織体制をもつ宗教団体は、今後どんどん淘汰されていくと思われます。今後成長していく宗教団体があるとすれば、情報（仮にそれが不名誉なものであっても）を積極的に開示し、個々の主体性や創造性を重んじるような活動や組織づくりをしているところに限られるでしょう。こうした活動や組織づくりは、情報化社会を生きる若者が中心となってこそ可能であり、創価学会のような高齢者を中心とする組織体制では絶対に不可能です。

創価学会に人（特に若者）が集まらないのは、はっきり言って「活動がつまらない」からです。この情報化社会では、本当に魅力的な活動を行っているのであれば、自然と人が集まってきます。人が集まらないということは、創価学会の活動がつまらない、やりがいがない、やっても成長が感じられないってことです。

幹部は「若い人材が育たない…」と嘆いていますが、その原因に気づくことなく今後も組織を衰退させ続け、やがて組織そのものが雲散霧消するでしょう。仮に、今から体制を変革しようとしても、もう手遅れです。やるなら長期に渡って計画的にやる必要がありました。時代の流れが読めず、いつまでも時代遅れな考え方が通用すると思ってしまった。このことが創価学会の決定的な敗因です。

創価学会は情報化社会の到来によって終焉を迎えたのです。

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